(台北中央社)東部海域で3日に発生した地震に国際的な関心が寄せられる中、避難所に設置されたテントが日本メディアに報道され、注目を集めている。テントは、震源に近い東部・花蓮県に本部を置く仏教系慈善団体「慈済基金会」が設置したもので、避難者たちのプライバシーが守られるよう設計されている。
同基金会によると、同県花蓮市にある中華小学校の体育館に開設された避難所に設置した間仕切りテントは、入り口がファスナーで開閉できるタイプ。女性用や特別介護用就寝スペースも設けられ、避難者は家族ごと、または別々に利用するかを選択できる。テント内には折り畳み式のベッドも備える。
同基金会は、2018年の花蓮地震の際にも避難所で支援をした。だが当時避難所に身を寄せた人々は、男女とも隔てる物が何もない空間で、就寝時でさえ見られてしまうなどプライバシーが全く守られていない状態だった。その後、プライバシーに配慮したテントを開発。20年に台湾全土に配備、同基金会の災害支援物資に組み込んだという。
衛生福利部(保健省)によれば、避難所は4日午後9時までに花蓮県の11カ所を含む31カ所で開設され、569人が避難した。
日本メディアの報道では、テントの他、シャワー室や移動式トイレの設置が、地震発生から短時間で完了したことにも言及。X(旧ツイッター)には、感嘆や驚きの声が相次いで投稿された。